投資で生じた莫大な損益に困り、納税対策に法人を設立しようと思った事はありますか？
デイ･トレード株式研究会は、日本株個別の他、主に日経２２５株価指数先物、ＴＯＰＩＸ先物等の株価指数取引、外国為替取引を投資家
に啓蒙、売買助言する証券投資顧問です。
個別株取引は個別株独特の値動きに大変妙味があります。しかし、市場の賑わいに乗じて
高値を仕入れた場合その後利益の出る機会には何年間も出会えない事はありませんか？ 又は最悪、
孫子の代になっても買った株券が売れない・・・・なんて事は？
この株券を”売らない””売れない”理由の一つが株券の特色である”倒産しない限り、いつかは
買値迄戻ってくるだろう！？” これぞ、世間でお馴染みの箪笥（たんす）株です。（まあ、いくら寝かせても買値には殆ど戻って来ないのですが・・・）
株券を証券会社や箪笥にしまい込んでいても、運良く優良会社であれば株式分割、株主配当金や株主優待等が送られて来ます。
”私は、この優待券が目的なんです！”と自分なりの納得をされている方が非常に多くいらっしゃいます。
このような投資方法も安値を仕入れた場合、有効な投資方法の一つですが・・・・・・
残念な事に株式投資本来のダイナミックな醍醐味は何時まで経っても味わえません。ハッキリ言うと・・・・”一生味わう事がない！”と断言します。（たまに大きく勝っても、いずれ何度も大きく負けてトータル、証券会社の勝ちとなる法則です。）
さて、貴方の株券は現在如何ですか？
又、最近はネット投資家の中では増えてきましたが、３大証券等に口座を持つ一般投資家の多くは”株価が下がってくると利益が出る”「信用売り」は残念な事に殆ど利用されていないのが実情です。
実は昔から、外国人投資家、機関投資家や株式投資経験の豊富な一般投資家は、この「信用売り」を必ず用意して売買を行うのが常となっています。
しかしこの”売り”という取引手法は株価の下落時には大変有効な投資手段なのですが日本の場合、証券取引所は”売り規制”、”売り禁止”、”高額な逆日歩の支払い”や”証券会社によっては社内規制
で売買出来ない事がある”等、数々の”売り方撲滅運動”の仕組みが存在します。
更に流動性の少ない銘柄に空売りで手を付けると、何かの好材料で急上昇した場合、板状況が薄い中株価は青空天井となり何日間もストップ高。この間、買い戻したくても全く値が付かない最悪の投資となる事があります。
株価指数取引はこの様な個別株特有の問題をクリアーし、個別株とは比較にならない安定した高い出来高
を維持しています。”売買したくても出来高が少なく売るに売れない！！”という事は全く考える
必要がありません。
又、倒産による売買停止そして上場廃止で株価が " ゼロ " いう事は現在のところ全く考える必要がありません。
なにせ日本国を売買する訳ですから・・・・・。日本が駄目になりかけてからゆっくり考えましょう。
２２５先物取引を説明すると、必ずと言って良いほど ”ああ、オプションね” と言う声が聞こえてきます。
これは証券会社内部の単なる経営上の都合から生じた誤解です。現在、株価指数先物を扱う証券会社のほとんど
は ”オプションの買い” しか扱っていません。株価指数先物取引は株価指数先物オプションとは似て非なるものです。
老婆心ですが、初歩の投資ではオプションには余り手を出されない事をお勧めします。
さて、大変良さそうに見える指数取引ですがデメリットはないのでしょうか？
正直に申しますが、デメリットがあります。少ない資金でレバレッジ（てこ）を利かせる為、損失と利益が大きい事です。
その為、損益の確定を数分〜数日若しくは数週間以内と言う極端に短期間に決定させてしまいます。これはリスク回避手法の一つですからこの事をメリットと考える方もおり、投資行動にどんな姿勢で立ち
向かうのか？その人の投資哲学により感じ方に多少違いが出るかと思われます。
”経験の全く無い事”を初めて実行しようとする時、必ず人は、”怖い！” ”恐ろしい”と言う恐怖感に
襲われます。”先物って！？商品先物？！！” ”あれはまともな投資じゃない！怖くてできないよ！！”
これは大方のコメントでしょうが、実際に証券先物で怖い目にあった方のコメントではありません。
”あくまで想像による恐怖心”を代弁してくれているに過ぎません。実際に取引経験している人は余り多くを
語らないものです。本当にそんな怖いものなら、どれだけ怖いものか一度位い経験してみませんか？多分、
逆に”利益確定の速さ”に対する恐怖心に変わる筈です。
日経２２５先物は大阪証券取引所、ＴＯＰＩＸ先物は東京証券取引所に上場されている証券先物指数です。
注意: 証券投資や外国為替取引きには、常に利益と損失が生じます。
デイトレード株式研究会ではその場限りの売買成果を評価せず、月単位、年単位における損益の合計となるトータルパフォーマンスを採用しています。
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